武見太郎（1904～1983）

武見 太郎（たけみ たろう）

医師

1904年（明治37年）〜1983年（昭和58年）

1904年（明治37年）、京都府に生まれる。生後まもなく東京府下谷区上野桜木町に転居。谷中小学校を優秀な成績で卒業し、旧制開成中学校に進学。在学中に腎臓結核に罹患し、療養中に叔父の影響もあって「法華経」などに親しんだ。その後、開成には復学せず旧制慶應義塾普通部に転学し、1922年（大正11年）に旧制慶應義塾大学医学部へ入学した。在学中に教授・柴田一能の「日蓮聖人讃迎会」に入り、大学に仏教青年会を創設した。1930年（昭和5年）、医学部を卒業。内科学教室に入ったものの、経験医学に固執する保守的な体質を嫌い、科学・物理学を導入した医学を構築しようとしたが、指導教授との折り合いも悪かった。1936年（昭和11年）、科学者の中谷宇吉郎が体調を崩し、入退院を繰り返すも診断不明のまま段々とやせ衰えてしまっている病状について、慶応義塾大学医学部寄生虫学教室の小泉丹から相談される。学生時代に小泉の寄生虫学教室に出入りし、夏休みには教室員と一緒に日本各地で寄生虫が引き起こす病のフィールドワークも行っていた武見は、中谷の病気が肝臓ジストマ症であることを突き止めた。これを機として、中谷から理化学研究所の所長だった物理学者の仁科芳雄を紹介され、1938年（昭和13年）に理化学研究所へ入所。仁科の指導の下、放射線が人体に与える影響を研究し、原子物理学の医学的応用、初期の国産心電計の開発に従った。1938年（昭和13年）、研究活動の傍ら東京・銀座の教文館ビルに武見診療所を開業。当初から待合室に「現役の大将、大臣と老人、急患優先」を掲げたことから、科学者や文人、政財界の重鎮が集うようになり、開業医として生計を立てながら政財界の要人とも交わるようになる。1941年（昭和16年）、当時の内大臣であった牧野伸顕の孫娘と結婚。牧野の長女は吉田茂夫人という関係から吉田の主治医を務め、政界とのパイプを築いた。戦後、新生医師会の発足に伴い、中央区医師会を経て日本医師会の代議員となる。1950年（昭和25年）3月には、田宮猛雄の日本医師会長就任と併せて副会長に選出。1957年（昭和32年）4月、同会長に就任。同じ頃、厚生省は医療保障を完遂する構想を発表しており、当時の石橋内閣において国民皆保険の実現を閣議決定していた。厚生省は「国民健康保険全国普及4ヵ年計画」を策定し、1960年度までに医療保険の未加入者のすべてを国民健康保険に加入させることとした為、日本医師会は1960年（昭和35年）8月8日に4項目の要望（制限診療の撤廃、1点単価の引き上げ、事務の繁雑化是正、甲乙2表の一本化と地域差の撤廃）を提出。しかし、1957年（昭和32年）初めの新年度予算案編成で診療報酬の引き上げはわずか10 ％にとどまり，4項目要求の「診療報酬単価の引き上げ」や「制限診療の撤廃」は顧慮されなかった。これに対し、日本医師会は2 月19日に全国一斉休診を敢行し、国民に対し「医療の事情を訴える会」を各地で催す。また、定期検診・予防注射・予防接種は一切協力しない、健保と国保の保険医の総辞退届を都道府県医師会長のもとに2月25日までに取りまとめる、との方針を決めた。続く2月21日の全理事会では、「自民党が具体的な回答を出さない限り、4月1日からの国民皆保険には一切協力しない」と決定し、3月5日の日曜日に再び全国一斉休診を行うと決めた。こうした事態を収拾すべく、自民党三役は武見と河村弘歯科医師会長との会談を求めた。その結果、「学会が緊急必要と認める医薬品については、指針関係といえども簡素な手続きで保険に採用する」「指針は根本方針であるから患者の個性を尊重するようにする」「手術に使用する機器、器具、検査の種類、回数は実情に即して認める」「歯科における補てつ、ならびに施術、方法、資材の制限等も実情に即するように措置する」という4項目がなされ、日本医師会は保険医総辞退届の提出を延期した。会談は3月3日も開かれ、診療報酬引き上げ問題で「差し当たりの措置として7月から単価で1円を相当上回る額を引き上げる」「入院料、往診料、歯科の補てつの関係についてもすみやかに措置する」「残余の問題は引き続き検討する」と合意した。これを受け、日本医師会は保険医総辞退届の提出を取り止め、3月5日に予定していた全国一斉休診も中止した。6月28日、古井喜実厚相は中央社会保険医療協議会（中医協）に診療報酬引き上げを問したところ、政府案には従わず、「計算単位の1点10円はそのままとして点数を改定する。薬価と材料費を据え置き、そのほかの部分で平均1円20銭分引き上げる。入院料や往診料は18%，歯科補てつ料の一部を5%引き上げる。全体として12.5%の引き上げにする」答申を7月7日に厚相へと提出した。古井厚相は答中どおりに診療報酬改定を告示したが、日本医師会は「厚相告示の即時取り消し」を要求。さらに、7月19日に歯科医師会と合同会議を開き、「8月1日を期して保険医総辞退を行う。辞退届は医師、歯科医師とも同時に出す」と決めた。その後、池田内閣の改造で灘尾弘吉が厚相が就任したばかりであったことから、田中角栄政調会長が中心になって武見と会談を繰り返し、7月31日に自民党三役と灘尾厚相、武見、河村が出席して、「医療保険制度の抜本的改正」「医学研究と教育の向上と国民福祉の結合」「医師と患者の人間関係に基づく自由の確保」「自由経済社会における診療報酬制度の確立」という4項目合意が調印された。日本医師会はこの合意を評価し、総辞退を中止した。8月3日、医療保険問題を話し合うために、関係者10人、学識経験者10人による医療懇談会が設けられ、「医療の水準を向上させるために新薬、新療法をできるだけすみやかに保険に採用し、制限診療を緩和する」「医療保険の制度間の不均衡を改めて、総合調整などの制度改革を検討する。特に国民健康保険は国からの財政負担を増やし、給付の改善をする」「診療報酬の適正をはかることとし、さしあたり緊急に是正すべき事項については、とり急ぎ十分な検討を加えて実施する。地域差をなくし、甲乙2表の一本化の検討を進める」の事項が合意。これを基に、灘尾厚相は中医協に「高血圧治療指針を改正して血圧降下剤を新たに保険診療に採用する。精神科の治療指針を改正して新葉を採用して、1日使用量を増やす。歯槽膿漏治療指針を新設する」という制限診療の緩和と、診療報酬引き上げを諮問。緩和は11月1日から実施され、診療報酬は「乳幼児初診料を引き上げる」「深夜診療を加算する」とする中医協の答申を受け、平均2.3%の診療報酬引き上げを告示し，12月1日から実施された。7月に平均12.5%引き上げられたのと合わせ、年2回で合わせて14.8ポイントの引き上げとなった。また、日本医師会がかねてより主張していた中医協の見直しも行われ、従来の保険者代表，被保険者・事業主代表，診療側代表、公益代表の四者構成を、支払い側代表と診療側代表，公益代表との三者構成に変え、各側委員は8人（武見の要望で公益委員は4人）とする中医協改組法案が9月末に招集された臨時国会において提出。中医協改組法は10月末に成立し、11月16日に公布、施行された。こうした一連の運動を率い、勝利をおさめた武見は日本医師会内部で高く評価され、その強気の姿勢と発言力から「喧嘩（ケンカ）太郎」の異名をとった。1967年（昭和42年）、武見は当時の日本で使用される薬剤の7割以上が欧米からの輸入であることを嘆き、日本独自の医薬品でかつ自らも愛用してた漢方医療を将来的に海外に輸出できるよう保険診療に組み込むことを厚生省に働きかけ、同年7月に初の漢方製剤の薬価基準収載が行われ、4処方に保険適応が認められた。また、日本初となる東洋医学の総合的な研究機関開設の世話人を務め、北里研究所附属東洋医学総合研究所の開設に尽力した。1971年（昭和46年）1月4日、内田常雄厚相が社会保障制度審議会と社会保険審議会に、当面の赤字対策のための健保法改正案（「再診時自己負担100円を新設（初診から6か月間）し、入院時一部負担を1日60円から150円に引き上げる」「標準報酬の下限と上限を、従来の『3,000円から10万4,000円までの36等級』から、『1万2,000円から20万円までの39等級』に改める」「新たにボーナスの1/12も、保険料の算定基準となる標準報酬の範囲に加える」「退職者継続医療給付制度を創設し、健保被保険者は55歳以上で退職の場合、5年間は退職前の健保の被保険者となれることにする」「健康保険で、70歳以上の被扶養者の家族給付率を5割から7割に引き上げる」）を諮問。日本医師会は1月5日の常任理事会で「今回の健保法改正案は保険財政の赤字対策にすぎない」として反対することを決定し、都道府県医師会に通知した。1月8日、日本医師会は中医協全員懇談会において、スライド制の審議促進を要求。中医協の円城寺次郎会長は、公益委員が論点を整理したメモを出し，それをもとに診療報酬の適正化について審議を進めたいと提案して、了承を得た。続く2月18日の中医協全員懇談会で、「診療報酬体系の適正化について」と題する審議用メモが提出された。審議用メモには、「医師の技術を正当に評価するため，薬剤の多用等による潜在的な技術料といわれる部分の整理を行うとともに、医師の技術による部分のウエイトの高い診療行為を重点的に再評価する」「容易に行うことのできる診療行為は、個別的に点数を設定しないで、診察料に包括する」「同一目的のために行う同一系統の多種目の診療行為については、包括して評価し、または逓減方式を導入する」「外来患者の多少に応じて診察料に格差をつける。つまり、患者が多いところは点数を下げ、少ないところは上げる」「疾病別に定額とするとか、月別に定額とするなど件数定額制を導入する。あるいは1診療日当たりの定額とする日数定額制を導入する」など、かなり大胆に包括制や薬剤費の削減を打ち出している部分があった。中医協の報告を受けた武見は、審議用メモの「反社会保障的性格」を看破し、翌日には審議用メモの各項目に1つ1つ反論する文書を発表し、内田厚相と自民党の医系議員にも発送した。2月23日、日本医師会は常任理事会で、「審議用メモを撤回しなければ厚生行政には協力できない」として、厚生行政全般にわたって包括的抵抗体制をとることを決定。また、厚生省関係の審議会、協議会の全医師会推薦委員の引き揚げを厚生省に通告した。4月28日、武見は都道府県医師会長あてに「5月20日までに会員の保険医辞退届をまとめるように」という指令を出した。5月15日の常任理事会は「保険医辞退届を5月31日に提出すること」を決定し、都道府県医師会に電報を打った。これを受けて厚生省は、5月7日に「保険医総辞退は国民に大きな迷惑をかける」として、都道府県知事宛に「医師に自粛を呼びかけ、公立病院の医師は辞退届を出さないように働きかけるように」と求める通知を出した。健保法改正案は3月19日に衆院本会議で趣旨説明が行われて審議入りしたが、5月24日の通常国会閉幕で健保法改正案は審議未了、廃案となった。同じ日、内田厚相は医師会や個々の医師に向けて「慎重な行動を期待する」との談話を発表した。また、記者会見で「物価、人件費の上昇があるから、医療料金の緊急是正は当然取り上げるべき課題だ」と述べて、診療報酬の緊急引き上げに応じる用意があることも示唆した。内田厚相は武見との会談を申し入れたが、武見はこれを拒否。5月31日、日本医師会は各都道府県（山口県を除く45都道府県、沖縄は本土復帰前）ごとに会員の保険医辞退届を一斉に知事へ提出した。山口県は執行部に対する批判があったため、執行部の指令した期日を意識的にはずして6月11日に1,155通の辞退届を出した。辞退届は7万2,000人となり、開業医のほとんど100%が辞退届を出した。診療に従事している医師は勤務医も含めて11万8,000人であったが、それに対しても61%に達した。6月18日、日経連は「政府与党は安易な妥協をすべきではない。領収書をもらえば医療機関の乱診乱療が明らかになる」との見解を公表した。6月22日には社会保障制度審議会が「総辞退となれば、保険医は税制、金融などでかえって不利になる。政府の医師会説得は、無条件の総辞退撤回と審議会復帰でなければならない」との意見を発表した。厚生省は6月23日に全国都道府県保険課長会議を招集して、都道府県レベルでの総辞退回避への努力を促し、総辞退突入の場合は患者が医療費全額を一旦医療機関に払う療養費払いになるから医療機関の診療内容がチェックできるとして世論操作も行った。厚生省はこの段階で、総辞退突入は10都道府県程度とみていて、影響は少ないとの見方を示した。健保連も6月24日に「政府・与党は医師会と闇取引するな。総辞退突入となれば受けて立つ」との安田彦四郎会長の談話を発表した。7月1日、保険医総辞退に突入。厚生省の楽観的な予想に反し、42都道府県で6万6,000人が参加した。しかし、山口、愛知（16日から参加）、岡山、島根の4県は突入しなかった。このほか京都府と滋賀県で、窓口で患者が現金を支払わないで済むように医療機関が代わりに保険者に医療費を請求する受領委任方式を採用し、名目的な参加にとどまった。三重県や広島県でも部分的にこの方式を採用した。7月5日、佐藤内閣改造で斎藤昇が厚相に就任。事態収拾のため、武見と斎藤厚相の間で公開会談を開くことが合意され、7月13日に第1回会談が厚生省大臣室で報道関係者に公開して行われた。第2回は7月20日に神田駿河台の日本医師会館で公開にて行われ、第3回は7月23日にフジテレビでビジョン討論会の形をとって行われ、放映された。このときは、竹下登官房長官と中山伊知郎一橋大学名誉教授も同席した。第4回は7月27日に厚生省大臣室で開かれ、その翌日の午後には首相官邸で佐藤首相も交えて斎藤厚相と武見の会談がもたれ、厚相と武見が合意した4項目（「厚生省の医療行政に関する姿勢を正す」「医療保険制度の抜本改正案を次期通常国会に提出する」「医療基本法を制定する」「診療報酬において物価、人件費へのスライド制を確立する」）と、佐藤首相が加わって合意した8項目（「国民の連帯意識を高揚する」「国民の医療は生存期間を通して一貫して保障する」「労務管理と社会保障を分離する」「各種保険の負担と給付を公平化する」「低所得層の有病率は高所得層の有病率に比べて6対1の比率であることを考慮する」「医療従事者の質的向上を図る」「大学研究費の公費をふやす」「保険請求事務を簡素化」）の計12項目が合意され、武見は総辞退を7月いっぱいで打ち切ることを約束した。1973年（昭和48年）、防衛庁長官の中曽根康弘、文部大臣の坂田道太から相談を受け、防衛医科大学校の設立に尽力。自衛隊の医官不足解消に貢献した。また、「人間存在の根源にかかわる医学は、高度な科学の成果と人間への愛を融合することによってなし得る領域であり、総合大学において真価を発揮し得る」と考えた松前重義から依頼を受け、東海大学医学部設置懇談会の座長に就任。武見の下で設置計画案が練られ、1974年（昭和49年）4月に医学部が開設された。1975年（昭和50年）、アジア人としては初の世界医師会会長に就任。同年、秋の叙勲で勲一等に叙され、旭日大綬章を受章した。これまで自分の健康管理には自信を持ち、ほとんど健康診断は受けなかった武見だったが、1980年（昭和55年）5月22日に腰痛など体の不調を訴え、東京・青山の前田外科病院に入院。検査の結果、胃に癌が見つかり、5月27日に5時間半にわたる手術が行われた。7月17日に退院となったが、秋になると再び体調の悪さを訴え、10月17日に国立がんセンターに入院。今度は胆管癌が判明した。10月27日に手術が行われ、胃からの転移ではなく原発性だとされた。手術後は年末年始の数日間だけ自宅に帰宅し、1981年（昭和56年）1月25日まで入院した。同年4月1日、定例代議員会の冒頭挨拶で「少し異例の挨拶をお許し願いたい。私が過去に経験したことを伝えるのが義務と考える」と断って、過去の政府、自民党や厚生省との攻防の歴史のあらましを語った。そして最後に「私の最後の代議員会になる」と述べ、会長職を退くとの意向を表明した。代議員会後の懇談会では「最後の代議員会といわれたが、来年の役員改選には出ないということか」と念を押され、「はっきり、そうとっていただきたい」と答えた。1982年（昭和57年）4月、日本医師会会長を引退。在職期間は連続13期25年にわたった。会長退陣後は元気に過ごしていたが、1983年（昭和58年）5月に歯茎から出血して国立がんセンターに入院。いったん退院したあと7月に再入院した。8月には退院して自宅で療養していたが、10月には再び入院。11月末には「老人には在宅医療がいちばんだ」と在宅療養を望んで退院した。12月18日に容態が急変。12月20日午前0時50分、総胆管癌とがん性助膜炎のため死去。享年79。没後、特旨を以て位記を追賜され、死没日付をもって正三位に叙された。

日本医師会の会長を25年にもわたって務め、その剛腕な手腕と強気な発言から「ケンカ太郎」と呼ばれた武見太郎。官僚や時の政府を相手に保険医総辞退を突きつけ、健康保険診療における制限の撤廃と医療報酬の改定を実現させるなど、医療保健行政における医師会の主導性を確立させた。その一方、「国民がわからなくても結構」「日曜日に病気になる奴が悪い」といった暴言を平気で放ち、田丸美寿々がリポーターとして「薬漬けの医療」を問われて逆上し、一方的にインタビューの打ち切るなど、患者に寄り添うはずの医師とは思えないほど尊大な人柄が目についた。しかし、日本各地に医師会立病院を設立し、医院と病院で一大治療ネットワークをつくる「地域医療構想」の実現に奔走したり、酒・煙草は好まず、女性・金銭などのスキャンダルも一切ないなど、公人として立派な面もあった。良くも悪くも戦後の医療界において多大な功績を残した武見太郎の墓は、東京都杉並区の妙法寺にある。墓には「武見家之墓」とあり、右横に墓誌が建つ。戒名は、「太清院醫王顯壽日朗大居士」。